破壊的イノベーションが引き起こすメガトレンド
新型コロナウイルスの影響により、従来の生活様式は変わり、ニューノーマル（新常態）の時代が到来しています。
新しい価値観やニーズのもと、デジタル化された技術やサービスは大きく進展し、新市場は拡大しています。破壊的イノベーションが引き起こすメガトレンド（巨大な潮流）は、長期的な成長テーマとして期待されています。
「ゼロ・コンタクト」非接触（ゼロ・コンタクト）ニーズのもとで飛躍的な成長を遂げる企業の株式に投資
「MaaS（マース）」自動運転技術をベースとした新サービス、モビリティ・サービス（MaaS）関連企業に注目。
「フィンテック」従来の金融サービスとは一線を画す技術「フィンテック」に関連した企業の株式に投資。
「ロボティクス」ロボット制作企業だけでなく、AI（人口知能）やセンサーなどの開発に携わる企業に注目。
「深セン」中国のシリコンバレーとして知られる深センに着目し、成長が見込まれるイノベーション企業の株式に投資。
「次世代REIT」メガトレンドを受けて、今後の成長が見込まれる新しい分野のREITへ投資。
「世界に広がるESG投資」
ESGとは、環境 (Environment)、社会 (Social）、ガバナンス (Governance）の頭文字を合わせた言葉です。企業や社会全体が持続的に安定して発展するためには、これらが重要であるという考え方が広く受け入れられ始めています。ESG投資とは、企業活動を通じて環境や社会の課題解決に貢献し、ガバナンスの適正化に取り組む企業へ投資しつつ、収益を追求する投資手法です。
「ブルー・アース」ESGの観点を考慮して、世界の債券、株式、REITの3資産に分散投資します。
「ESGナビ」国内株式への投資を通じて、ESG投資が行える、インデックスファンドです。
「日本の成長力に期待した国内株式運用」
身近な投資対象である「国内株式」への投資を始めてみませんか。国内株式で運用する投資信託の代表的なものとして、日経平均やTOPIXといった指標に連動するインデックス型がありますが、ファンドマネージャーの調査や分析に基づいて銘柄を選定するアクティブ型もあります。例えば、ファンドマネージャーの「目利き力」によって発掘した銘柄に投資するファンドはいかがでしょうか。
「発掘名人」「変化に対応できる企業」「変化を追い風にする企業」を発掘し、成長ステージにある企業へ投資します。
「大きく負けない」をめざす資産運用
リスクを低く抑えながら、安定的な資産運用が期待できる「バランスファンド」の魅力をご紹介します。徹底した分散投資や、大きな損失を避ける工夫により、基準価額の大きな変動を抑制します。どんな局面でも大きく負けない、長期にわたり着実に収益を積み上げる運用をめざします。
「しあわせの一歩」基準価額の変動リスクを年率2％に抑えながら、安定的な値動きをめざす運用。
「投資のソムリエ」基準価額の変動リスクを年率4％に抑えながら、リターンの獲得もめざす運用。
ノーロードと低信託報酬による低コスト運用
長期にわたって資産運用をする上で、パフォーマンスも気になりますが、購入時手数料や運用中のコストも重要な要素です。インターネットバンキング専用ファンドの投資信託には、ノーロード（購入時手数料無料）で、信託報酬率の低いファンドがあります。
税制優遇制度「つみたてNISA」を活用
つみたてNISAは、税制優遇制度をつかって、長期にわたり、コツコツと資産づくりをしたい方におすすめです。つみたてNISAの非課税投資枠（毎年40万円／最大800万円）を利用することで、投資信託の値上がり益や分配金が20年間非課税になります。
ノーロード（購入時手数料無料）で、信託報酬率も低いので、低コストで運用したい方にもおすすめです。
投資信託に関するご注意事項
- 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
- 当行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は、投資元本が保証されている商品ではありません。
- 投資信託の設定、運用は、投資信託委託会社が行います。
- 過去の運用実績は、将来の運用結果を約束するものではありません。
- 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたご投資家のみなさまご自身に帰属します。
- 投資信託は、株式、公社債などの値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、外貨建て資産に投資するものは、この他に為替相場の変動等の影響により基準価額が変動するため、投資元本を割り込むことがあります。これらに伴うリスクは、ご投資家のみなさまご自身のご負担となります。
- 投資信託に係る手数料としましては、ファンドにより異なりますが、ご投資家のみなさまに直接ご負担いただく費用としまして、当行所定のお申込手数料（お申込代金総額に対し最大3.3％（税込））がかかるほか、一部のファンドは換金時に信託財産留保額（換金時の基準価額の最大1.0％）がかかります。また、保有期間中には、信託財産で間接的にご負担いただく費用としまして、信託報酬（純資産総額に対し最大年率2.2％（税込））がかかる※ほか、組入有価証券の売買委託手数料や監査報酬等のその他の費用（運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません）がかかります。なお、当該手数料の合計額については、ご投資家のみなさまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。くわしくは、各ファンドの契約締結前交付書面、投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。
- 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定に基づく書面による契約の解除（クーリング・オフ）の適用はありません。
- 投資信託をご購入の際は、契約締結前交付書面、投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みいただき、ファンドの内容を十分にご理解のうえお申込みください。
- 一部のファンドについては、運用実績に応じて成功報酬が別途かかることがあります。ただし、運用状況により変動するため、事前にその合計額は記載できません。
投資信託につきまして、くわしくは店頭に説明書（契約締結前交付書面、投資信託説明書（交付目論見書）等）をご用意しております。各商品を実際にお申込みの際には、それぞれの内容を十分にお読みください。
| 商号等 | 株式会社千葉銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第39号 |
|---|---|
| 加入協会 | 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会 |
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